通信で日本語教師養成講座 よくある質問と回答
通信で日本語教師養成講座420時間の代表的なQ&Aです。もしご質問の内容がない場合は、
お気軽にお問合せ下さい。
Q この通信講座の受講条件を教えてください
英語が少し話せる方で日本語が堪能な方であればどなたでも大丈夫です。年齢性別は関係ありません。本講座は英語を媒介語にした間接法（インダイレクトメソッド）を採用しているため簡単な英語力が必要です。簡単な英語力とは英語にある程度馴染みがあり、英語アレルギーがない程度とお考えください。日本語学習者用のテキスト（SPOKEN
JAPANESE I &II）は英語とローマ字で書かれていますが、教師指導要綱は日本語で解説し、すべて和訳を付けていますので、辞書を引く必要がないように工夫をしています。
Q この通信講座の学習内容を教えて下さい
この講座は、前半の一般講座と後半のマスター講座に別れています。前半の一般講座では日本語の教授法（英語を媒介語にした間接法と直接法の両方）を学習します。実際に教える知識と技術を身に付けます。また、後半のマスター講座では文化庁指針の新シラバスに対応した内容を学習します。これが日本語教育検定試験の対策にもなります。尚、本講座の目的は、以下の通りです。
- しっかりした教授法を身に付けること
- 420時間の修了証を取得すること
- 日本語教育検定試験合格を目指すこと。
Q 420時間の通信講座は、他機関の通学コースと比べて低料金なのはなぜですか
受講料については、1740オーストラリアドルです。この金額は日本にある民間の日本語教師養成420時間通学講座の受講料と比較した場合、3分の1か4分の1の料金です。ほとんどの通学講座は50万円から70万円程度です。本講座は通信講座である特徴を生かし、無駄なコストを抑えて、講座内容を効率化したため、低料金で充実した講座を開設することが実現しました。
Q この通信講座のメリットは何ですか
いろいろな点があると思いますが、以下が代表的な点です。
- 通学講座の3分の1か4分の1の授業料です
- 日本語教師養成420時間総合講座の修了証が取得できます
- インダイレクトメソッド（間接法―媒介語に英語使用）とダイレクトメソッド（直接法―媒介語を使わず日本語だけ）の両教授法が習得できます。これによりほとんどの日本語学校の求めに応じることが可能ですので、世界中どこででも教えられます。特に英語を媒介語にした教授法習得者は極端に数が少なく英語話者が多い学校などでは採用される確立が高くなります。またインダイレクトメソッドで日本語を教えるわけですから、必然的に英語も上達します。
- 通信教育なので、日本国内はもちろん世界中どこからでも受講が可能です。しかもすべて統一料金です
- 日本語教育能力検定試験（日本国内のみで毎年10月）にもある程度対応できるようなカリキュラムで学習しますし、過去の試験問題などの学習もしますから、検定試験対策にも対応しています
- 教材に通学講座の実際の授業15時間分のDVDがありますので、受講生の皆様は自宅に居ながらにして通学講座同様の授業が可能です
- 毎回のワークシート提出時に質問を2つまでする事ができます。質問をする時は本当にわかりたいと一番意欲的になっている時ですから、できるだけ添えるように対応していきたいと思っています
- 諸事情で受講期間が長引いても延長料金は一切発生しません
- 日本語学習者用のテキストが教材に含まれていますので、受講と平行しながら教えられる
- 日本語教師養成講座受講後または受講中からでも海外日本語教師アシスタントプログラム（オーストラリア）に参加されますと、本講座で学習したことを海外の教育現場で実践でき、日本語教師の経験を積むことができます。また海外で生活することにより自立心が育ち、外から日本を客観的に観察することにより日本（日本国、日本人、日本語）が自分の中で再認識されます
Q 日本語教師養成420時間講座は通信講座受講でも可能ですか
可能です。文化庁から民間の教師養成講座の受講手段･方法においての通達や指導はありませんし、文化庁報告では、望ましい日本語教員の研修内容以外、通学か通信かなどの受講手段･方法の受講条件等には触れられていません。つまり民間教育機関への運営に関する介入はしないというのが文化庁のスタンスです。講座受講希望者においては地理的、時間的あるいは経済的に通学の受講が不可能な人も当然想定されるわけで、そのようなハンディーのある人たちの便宜を図る意図で開設された通信講座を文化庁が無効とすることは将来的にも考えられません。
Q この通信講座と他校の講座で内容が異なりますか
前半の講座内容は英語を媒介語にしたインダイレクトによる教授法を中心に学習しますので、この教授法の講座は他校ではあまり見られないと思います。講座後半については、他校の講座内容が文化庁の新シラバスに準拠した内容であればこの講座と同様になるでしょう。
Q 日本語教育能力検定試験対策になりますか
はい、なります。特に後半部分のマスター講座で検定試験の準備・対策となるような問題も織り交ぜて指導して行きます。就職に関して言えば420時間講座の修了プラス検定試験の合格は大変有利です。
ここで日本語教育能力検定試験について触れておきます。この試験は1987年から毎年1回10月に日本国内だけで行われている（財）日本国際教育支援 協会認定の試験です。毎年現役の日本語教師も含め6,7千人が受験していますが、合格率は18%前後でかなりの難関です。毎年上位から18%前後の方が合格になります。合格率からも分かるようにそれ相応の専門知識が問われ筆記と聴解試験のみで実技試験はなく、実践力はあまり身に付きませんが、合格すれば国内及びアジアの特に漢字圏での就職には大変有利です。現役の日本語教師も受験していることから推察されるようにこれから日本語教師を目指される方はいきなり日本語教育能力検定試験に臨むよりも、先ずは本講座で日本語教授法をしっかり学習し、ボランティアや海外日本語教師アシスタントプログラム等で実践経験を積まれることをお勧めします。その上で検定試験に臨まれるほうが理解力も深まりより高い確率で合格できるものと思います。
Q この通信講座の添削はテスト形式ではなく全て記述式ですが
テスト形式になれば受講者は答えを探そうとします。答えを見つけるだけでよくなります。それではなかなか実力がつきません。従って、本講座は記述式の添削回数が20回と多く、1回のワークシート提出にそれぞれ10前後の記述式の設問があります。テスト形式に対し記述式は自分で考え自分の言葉で設問に答えますので、思考力がつき、想像力が豊かになり、文章も上達します。記述式の回答のほうが受講者にとっては本当の実力がつきます。例えば実際の授業で生徒から「先生、例文お願いします。」と言われると答えは1つだけではなく無数にあります。この場合想像力がすべてです。ご自分の持っている日本語力でその状況にふさわしい例文を作ります。ですから記述式のほうが実際の授業に近い訓練になります。また提出した課題が添削されて講師のコメント、解説と共に返却されますので、それがまた学習意欲につながると多くの受講者の方がおっしゃっています。
Q どのくらいの期間で修了できますか。また有効期限はありますか
早い方で半年、普通は1年ぐらいで修了できます。特に有効期限は設けていませんので、諸事情により学習が遅れて1年以上になっても延長料金は発生しません。期間に関してはご心配されないで下さい。基本的にご自分のペースで学習されて結構です。20回目のワークシート提出が終わった時点で修了となります。
前半の一般講座の10回目のワークシートを提出後に日本語教師養成一般講座の修了証が授与されます。そして後半のマスター講座の10回目のワークシート提出後に日本語教師養成420時間総合講座のCERTIFICATE（修了認定証）が授与されます。また前半部分の一般講座が教授法の習得になっています。教えることで初めて理解できることもたくさんありますので、この講座を受講しながらボランティアでもいいですから実際に教えてみることをお勧めします。それに受講中または修了後に海外日本語教師アシスタントプログラムに参加されますと学習意欲の維持にもつながりより有意義に教授法が習得できます。
Q 講座終了を待たずにボランティアなどで教えられますか
はい、教えられます。身近にいらっしゃる外国人の方を見つけて是非教えて下さい。その生徒が初心者であれば受講開始と同時に教えられますし、また実際に教えることで講座の学習内容の大切さが実感としてわかります。
教えることは答えを用意しておくことではなく生徒と同じ目線で日本語を考えることです。全てを知らないと教えられないわけじゃありません。少しずつ教えながら学んでいけばいいのです。ことばの教師ですから生徒の話し相手になって生徒のコミュニケーションを助けることです。それに失敗を恐れないこと。どんどん失敗して、そこから学んで行けばいいのです。教えることでいろんな疑問も生じてきます。それを講師にぶつけるとより充実した通信講座になります。
Q 教材の発送と授業開始はいつからですか
授業料をお支払いになった時点ですぐに教材一式を受講者の郵送宛先に発送いたします。教材を受け取りになったら、その日から学習を開始することができます。
Q クレジットカードでの支払いはできますか？
通信講座のコースのみ、クレジットカードの支払が可能です。使用できるカードは、VISA、MASTER。一括払いから、最大5回までの分割払いも可能です。
